プログラムの趣旨

プログラムの趣旨

 「大学院教育改革支援プログラム」は,社会の様々な分野で幅広く活躍する高度な人材を育成する大学院博士課程,修士課程を対象として,優れた組織的・体系的な教育取組に対して重点的な支援を行うことにより,大学院教育の実質化を推進することを目的としています。

 兵庫教育大学大学院連合学校教育学研究科は,教員養成系大学では最初に設立された博士課程であり,学位に「学校教育学」を付記する我が国唯一の大学院です。兵庫教育大学,上越教育大学,岡山大学及び鳴門教育大学の4大学の連合によって構成される本研究科は,平成8年の設立当初から一貫して「学校教育の様々な課題に即した実践的かつ高度な研究:学校教育実践学」の構築を志向し,研究機能と教育機能を一体化した大学院教育を展開・推進してきました。

 中央教育審議会は平成17年12月「今後の教員養成・免許制度の在り方について」の中間報告で「教職大学院」制度創設の必要性と意義を指摘しました。本学はこれを受け,平成19年度に新専攻(学校指導職専攻・教育実践高度化専攻)を立ち上げ,平成20年度には教職大学院=専門職学位(教職修士)課程として「教育実践高度化専攻」を設置いたしました。高度な専門性と実践能力を持った教員養成をめざす「教職大学院」では,指導教員の4割以上を実務家教員とすることが求められていますが,「教職大学院」において指導にあたる実務家教員は,本学の連合学校教育学研究科(博士課程)が養成をめざす人材像そのものであります。

 大学院教育改革支援プログラムとして実施する本事業は,本研究科のこれまでに積み重ねた実績を継承・発展させ,教職大学院の実務家教員を含めた高度な資質能力をもつ学校教育実践学研究者・指導者のより系統的な養成を実現するために,現代の教育課題に対する即応性と実践性を高めた教育課程を再編し,学校教育実践学の構築を具現化することを目指すものであります。

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大学院教育改革支援プログラムについてのパンフレットを制作しました。PDF形式にて配布中です。


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